任天堂とは?

任天堂 今後の任天堂と製品について

今後の任天堂と製品について
近年に起こった、山内溥社長の退陣による組織の若返り、スクウェアとの和解、業務用ゲーム基板『トライフォース』のセガ、ナムコとの共同開発、オンライン家庭用ゲームの流行など、変革の要素も大きい。ニンテンドーDSではプレイステーション向けにソフトを開発していたサードパーティーの新規参入も見られる。

製品のハードウェア面では、ゲーム開発費の高騰の抑止等を掲げて性能競争に重点を置くのではなく、ユーザーインターフェースの充実などに力を注ぐとして、最新の映像表現や高性能を実現させるハードウェアの追求とは一線を引いた。具体的には、ニンテンドーDSではタッチパネルを採用が挙げられる。また、2006年末発売予定の新型ゲーム機Wiiのコントローラーではポインティング、及び高度なコントローラー位置把握機能を実装するとしている。[1]

2006年1月現在、ニンテンドーDSがほぼ同時に発売されたライバル機と言えるSCEのプレイステーション・ポータブル(PSP)に対して国内や海外での販売数・ソフトウェア販売数等で大きくリードしている。

ソフトウェア面では、東北大学未来科学技術共同研究センター川島隆太教授監修 脳を鍛える大人のDSトレーニング、nintendogsで低年齢層以外、及び低年齢層を除く女性やゲームに興味が無かった高齢者層へのゲーム機購買者層拡大に成功したといわれている。

サービス面では、任天堂ゲーム機対応のゲームソフトにポイントを添付している。ポイントを貯めることにより任天堂のオリジナル商品が貰えるといった、クラブニンテンドーという制度を作り他社との差別化を図っている。さらに、クラブニンテンドーのウェブサイトでのポイントの登録時に、購入者に対し製品への簡単なアンケートを取るため、その統計がマーケティング戦略等に活かせるようにもなっている (前述の購入者層拡大も、このアンケート統計から明確になったものである)。また、2004年に消費税を含めた価格の総額表示が義務付けられた際、任天堂は自社が発売するゲーム機、ゲームソフトの価格についてはそれまでの税別価格が税込価格となるよう実質値下げを行った。それ以降に発売されるソフトについても、他社が税別4800円や税別5800円となっているのに対し任天堂は税込4800円や税込5800円というように、税込みできりのいい価格となるよう設定されている。(なお任天堂は1989年の消費税導入時〜1996年頃までも同様の税込価格表記を行っていたがそれ以降は他社と同様の税別価格表記となっていた)

任天堂は、既存の性質のゲームと共に、これまで家庭用・携帯ゲーム機購買に関心を持たなかった大人をはじめとする年齢層へのゲーム機への理解と消費拡大を追求している。また、自社製品に関しては、年齢や性別に関わり無く寄り集まって楽しめる、社会に安定と幸福をもたらすゲームという理念の追及を自社ブランドの重要要素としており、一時は1対1の格闘ゲームですら女性への攻撃がある為に規制対象であった (現在はない)。

そのため、時に社会問題となる児童の視聴や購入に相応しくない作品の、安易な開発、出荷、販売は今後も行われないと見られている。例に挙げると、パーソナルコンピュータ用のアダルトゲームの純粋移植をはじめとしたポルノ・ポルノ系製品(及びそれに準ずるもの)、及び残酷ゲームの移植のような人や生体への過度で残忍な暴力を嗜好・演出するゲーム等が当てはまる。

雑誌等へのメディアミックス展開について、ソフト供給量絶対数の少なさによる情報提供量の少なさ、エンターブレイン等大手有力雑誌会社との対立等、不利な材料も少なくない。とはいえ、小学館グループをはじめとした漫画雑誌への連動企画等は現在も継続中であるし、ソウルキャリバー2のように他社のブランドのゲームへのキャラクターの貸し出しも行っている。

一時期、マイクロソフト社による買収話が出たが、任天堂は全面的に否定している。詳細[2][3]

尚、2006年5月現在新型のゲーム機Wiiの開発を進めており、E3ではコントローラや本体機能に関する新情報、2006年の第4四半期に発売されることなどが発表され、ショウには27本のソフトがプレイアブルで出展された。


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